山道など携帯の電波が無い場所でも、救助要請を発信できるSOS発信機が何種類かあります。
これらのSOS発信機は、人工衛星を使って通信するので、空が見える所なら、携帯の電波が届かない人里から離れた場所からでもSOSを送れます。
SOSには、GPS衛星による位置情報（緯度経度）も自動で添付されているので、SOSボタン押すだけで、居場所も伝えることができます。
オーストラリアのレンタルバイク屋さんが、これらのSOS発信機を貸し出しています。砂漠横断ツーリングなどには、必須な感じだと思われます。
これらの装置からのSOSに応答してくれるのは、警察や消防署ではありません。
GEOS IERCC（国際緊急対応調整センター）
SPOT GEN3や、inReachは、GEOS-IERCC：International Emergency Response Coordination Centerという民間の機関へSOSを送ります。
機器を買ったら、GEOSサービスの利用契約をして、登録しておく必要があります。
SOSを受信したGEOS IERCC（国際緊急対応調整センター）は、登録時に指定された電話番号にSOSボタンが押されたことを音声で通知すると同時に、指定されたメールアドレス5か所にSOSメールを送信します。
海上保安庁
ResQLinkは、コスパス・サーサットという国際機関が運営する捜索救助衛星システムを使ってSOSを送ります。
日本では海上での利用のみが解禁（救命用携帯無線機が解禁へ）になっており、海上保安庁がSOSに対応します。
コスパス・サーサット約100カ国が加盟している政府間機関です。
人や船などからのSOSを処理しています。人からのSOSを送る装置は、救命用携帯無線機（PLB：Personal Locator Beacon）と呼ばれます
日本で使用するなら、無線局の免許申請が必要なので、申請料4,250円を払って申請しておく必要があります。
SOSボタンを押してから、救助活動が始まるまでの流れ
- 救助装置（PLB)のSOSボタンを押す
- PLBが、人工衛星に向け、GPS 座標を含む 405 MHz の遭難信号を送信
- 電波を受信した人工衛星は、遭難信号地上受信局（LUT：Local User Terminal 日本では群馬県に設置）に遭難信号を送信
- LUTは、業務管理センター（MCC：Mission Control Center 日本では、霞ヶ関の海上保安庁本庁）に遭難信号を送る
- MCCは、遭難信号を分析して、救難調整本部（RCC：Rescue Coordination Center 日本では、管区海上保安本部又は羽田RCC）に伝達
- RCCが救助活動を開始